前回も述べたようにオミクロン株の感染速度、重症化率、死亡率などについては、はっきりしたデータがまだ無く、 情報が錯綜し判断が難しくなっております。

ただ最近になって分かってきたことは感染速度が非常に高い事だけは、権威ある専門家も認める状況となっております。

オミクロン株の感染は、日本を含め世界の60の国と地域に急拡大したという WHO の報告が出ております。

英国の感染、特にブレイクスルー感染の多発により、ブースター接種の間隔を6日から4日に短縮する措置が取られたことは注目すべきです。
重症化率死亡率については、今のところ信頼できるデータがほとんどありません。しかし昨日の報道によると英国でついにオミクロン株感染による死者が一人でたとの報道がありました。

韓国においても急激に感染者が増加し12日にはオミクロン株の感染者数が114名に及んだ。6日前には36名だった状況から急変、医療崩壊の危機に瀕しております。

日本でも入国者の検査において、すでに17件のオミクロン株感染者が出ております。市中感染が蔓延するのは時間の問題でしょう。

ただし、現状を見ると日本の感染者数は異常なほど低くこれは単に検査数が少ないとか、抗原検査の感度の低さに原因を求めるにはあまりにも無理があるのです。抗原検査も定量検査に移行しており感度の低さは指摘する材料とはなりません。

ファクターX、細胞性免疫など理由をあげる専門家も現れ、ますます判断に苦しむ事態になってきております。いずれにしても、早期発見、早期隔離は鉄則でそのためにはPCR検査の充実が急がれます。

ゲノム検査に感染研で5日もかかっている状況ではとても対応できないでしょう。一部の研究機関ではすでに採用されているかもしれませんが、政府においても、米国のサーモフィッシャーサイエンティフィック株式会社やスイスのロッシュ社の自動検査機と試薬の採用を早急に検討すべきです。


社会の動きに合わせていては、差し迫った「自己防衛」は無理ですから、そこで今回も「自己防衛」のために参考になる新情報を取りあげました。

結論から言えば、デルタ株以来エアロゾル感染か空気感染かの議論が行われていますが、自己防衛のためにはどちらでも構わないのです。不都合であれば、エアロゾル感染対策としても支障はありません。

科学の力を借りて「換気の悪い密閉空間」を改善することを目的に」空気汚染度測定検知器と高性能ナノフィルターを組み合わせた空気清浄機の導入を考えてみたらいかがでしょうか。

最近の新しいエアコンにはナノイーフィルターなどの名称で呼ばれる高性能フィルターが搭載されております。

私はこの両方を導入することをおすすめします。エアコンの買い替えが無理であれば空気清浄機だけでも構いません。


経済産業省及び産業用ガス検知警報器工業会は、新型コロナウイルス感染症防止対策として「換気の悪い密閉空間」を改善することを目的に、換気が十分に行われているかどうかを確認するための方法として二酸化炭素濃度測定器が使用される場合において、測定器を選定する際に最低限要求される仕様等の基準を定めるガイドラインを策定しました。

「換気の悪い密閉空間」を改善するための換気が十分に行われているかどうかを確認するための有効な方法の一つとして、二酸化炭素濃度測定器を用いた測定があります。一方で、測定器の測定精度は測定器に用いられる検知原理等により異なるため、有識者の知見も踏まえながら、測定器を選定する際に最低限要求される仕様等の基準を定めることとしました。

ガイドラインでは、二酸化炭素濃度測定器の測定精度の観点から、「検知原理が光学式を用いたものであること」や、「補正用の機能が測定器に付帯していること」の要件を満たした機器であることを推奨しています。

以上の指針に沿って各地方自治体では主に業務用を対象に、空気清浄機購入について補助金を出している例も見られます。


市販されている空気清浄機の説明書の一部を下記します。

【部屋の汚れを見える化】 内部に高感度ホコリセンサーを採用しているため、「目に見えない空気の汚れ(PM2.5)」をすばやく検知し、緑(きれい)、黄(少し汚れている) 、赤(汚れている)の三色でお部屋の空気清浄度をお知らせ。自動(AUTO)モードでは、空気の質を検知し、汚れの度合いに応じて風量を自動的に調節します。安心な日本PSE認定取得した・経済産業局に登録申請済空気清浄機。

電磁場をつくることで
有害物質を帯電させ
磁石のようにフィルターに吸着。
0.0146μmまで除去可能*3。

1μm~2.5μmサイズの粒子をしっかりキャッチ。

※4 ナノフィールでは0.3μm未満の微小粒子状物質については、除去の確認ができていません。また、空気中の有害物質のすべてを除去できるものではありません。
※5 PM2.5とは2.5μm以下の微小粒子状物質の総称です。
※6 ●当社調べ ●試験方法:容積21.4m3の試験室(5.5畳相当)で試験用粒子状物質を散布し、自然減衰と据置型ナノフィール運転時の各サイズの粒子数をパーティクルカウンターで測定。(当社基準)


従来このような空気清浄機は医療機関で導入され、換気しなくてもきれいな空気環境が保たれるのが常識となっておりました。価格は10万~30万円で個人では手が出ないため家庭用の宣伝はほとんどしておりませんでした。

今年になってエアコンにこの機能が取り込まれるようになって、いよいよ小型化とコストダウンが進み、パナソニック、シャープなど家電メーカーやダイキン、富士通などエアコンメーカーなどが家庭用空気清浄機を供給するようになったのです。最初は5万円以上でしたが最近では2万円以下、CO2センサー、四層高性能フィルター付きのものまで現れました。

私は、Elechomes 空気清浄機、 脱臭 集塵 除菌 花粉 ホコリセンサー 自動運転 15畳対応、 微粒子99.9%除去可 空気清浄器を取得しこの寒い冬を窓開けによる室温低下も気にせず過ごすことができております。


本日の報道によると、イギリスのジャヴィッド保健相は会見で「オミクロン株の感染者数は一日で約20万人と推定、ロンドンでは感染者の44%がオミクロン株、あと2日で大半を占めると予想される」と発言。ジョンソン首相は「重症化しないという見方はもうやめるべきだ」と発言しました。

本文のタイトルは「オミクロン株の感染速度、重症化率、死亡率のデータが乏しく、 情報が錯綜」から「オミクロン株の感染速度は急速に変化、重症化率、死亡率の予測は楽観できない」に変更しなければなりません。

日本ではモリヌビラビルなどの経口予防薬の動向に関わらず2022年1月後半から2月にかけて万全の対策をとる必要が出てきました。


参考にした感染症専門家

松本哲也氏:国際医療福祉大学主任教授、感染制御学、感染制御学専門
北村義浩氏:日本医科大学医学部教授・国際医療福祉大学保健医療学部教授・東京大学医科学研究所特任教授

ファウチ氏:アメリカ国立アレルギー感染症研究所・アメリカ大統領顧問

最近の注目情報

南アフリカは4日現在1万6366人これは2週間前の20倍。

デンマークでは頻繁に検査をやることと感度の高い PCR 検査を行った結果、急激に感染者数が増加した。3日には累計18人の感染者数だったのが、わずか2日後の5日には183人のオミクロンの感染者が発生し市中感染の疑いが高まった。

イギリスでは6日現在のオミクロン株の感染者が336人になり水際対策を強化した、韓国では12人からわずか一週間で25人に増加 。

アメリカは、最近9人だった感染者が、カリフォルニア、コロラド、ミネソタ、ニューヨーク、ハワイのオワフ島に急拡大している。

全世界ではオミクロン株に感染した感染者数が48カ国に広がった。ヨーロッパでは特に市中感染が広がり、イタリアから日本に入ってきた3人目の感染者はオミクロン株に感染していることがはっきりした。イタリアで市中感染したと思われる。

東京では濃厚接触者84人の内、宿泊療養が65人自宅療養が13人その他が1名。
検査のスピードアップを図るため PCR 検査の精度と速度を上げ1日100人のオミクロン株検出体制を確立した

群馬のクラスターの発生 、群馬県では太田市の工場でクラスターが発生し300人規模の感染者の家25人がブレークスルー感染をしていることが判明した。現在特殊検査によるオミクロン株検査を進めている。

日本の報道の混乱ぶり、アメリカの国立アレルギー感染症研究所のファウチ氏の発言について読売新聞と日本経済新聞とで正反対の見解が示されている。つまりマスコミ自体が自分の都合のいいような発言をつまみ食いしている実態が明らかになっている。

ファウチ氏の発言もそれぞれ矛盾するようなことを乱発、つまり「重症化率はそれほど多くないから恐れることはない」という発言をしたかと思えば、「市中感染が広がっているので注意が必要だ」と、いろいろのことを散発的に発言しているので、日本の報道もファウチ発言のつまみ食いをして都合のいいような解釈をしていると思われる。

オミクロン株についてまだはっきりしていないことが多い中、それでも現在の段階で必要な情報は常に把握していなければいけない 。

一番信頼が置ける外国誌情報はネイチャー、サイエンス、テレグラフ、ランセットなどだが、論文が掲載される時期はどうしても実数が確定するまで待たなければならないので情報が遅れることになる。情報がオミクロン株の急速な感染拡大に追いつかないのだ。

今のところ焦点を何に合わせるかということが問題で、焦点を絞って発言するとすれば、それはやはり「自己防衛」という事になる。ここに焦点を当てるとなると個人個人の思惑が違うのでそれぞれが自分の頭で考え情報を集めることが重要だと思う。

従って、ここに示した見解は一つの参考でしかない。ただ手法の面で参考になれば幸いだ。

「自己防衛」の観点で色々情報を整理すると、気づいたことはその発言者の立場がどうであるかということを吟味する必要に迫られる。

いろいろの報道を総合して考えたところ松本哲也氏、北村義弘氏この二人の発言が比較的自己防衛に関して役に立つ、偏らない発言だと理解している。

たまたま、後でわかったことがが、松本哲也氏と北村義弘氏は、冒頭の経歴にある通り、感染症村の人でないことだけははっきりしている。つまり感染研や政府委員ではない。従って比較的自由に発言している。

今後3週間から4週間で具体的なデータが出揃ってくる見通しだ。そうすれば今出ている感染速度の年齢別内訳、重症化率これも年齢別内訳、ブレークスルー感染、ワクチンや治療薬の効果などが分かってくる。その時点で改めて詳細を報告することになる。